出産準備

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 この夏に子どもが生まれる予定で、出産に向けて準備をしなければと思っています。そこで、皆さまにも知っていただいた方が良いことをご紹介します。特に、出産を控えている方、また今後の人生で子育てを考えていらっしゃる方に見ていただきたいと思います。

目次

1、出産準備費用について

 妊娠後期にもなると気になってくるのが、「お金」の問題です。出産準備費用と聞くと、分娩費や入院費が頭に浮かぶかと思いますが、その他にも掛かるお金があります。妊娠や出産は病気ではないので、かかる出産費用は原則「健康保険」の負担の対象にはなりません。

1、妊婦中の健診にかかる費用                                       妊娠~出産までの間、お母さんとおなかの赤ちゃんの健康状態を確認するために、定期的な健診があります。

まず妊娠が分かってから市役所に「妊娠届」を提出します。その際、「母子手帳」と「妊婦健康診査受診票」が交付されます。この「妊婦健康診査受診票」を1回の受診につき1枚、病院に提出することで、受診票にある検査項目は公費負担の対象になり、費用が補填されます。                                   

2、出産時と前後にかかる費用                                           出産(入院~退院)のための費用は、病院選びや都道府県、分娩方法によって異なります。

全国平均合計約46万円、中央値約45万円(令和元年度厚生労働省保険局において集計、正常分娩の場合)                           

3、マタニティ・ベビー用品                                         こちらの費用は各ご家庭や周囲の環境によって大きく異なります。兄弟や友人に譲っていただける場合、中古やレンタルを活用する場合にもよります。

出産に向けて、あれこれグッズを揃えたくなりますよね・・・私も生まれてくる子どものことを考えるだけで、何か買ってしまいたくなります。しかし、あらゆるものを出産前に準備することはおすすめしません。なぜなら、当たり前ではありますが子どもの成長は早いからです。また、限られた家のスペースに置くとなると物で溢れかえってしまうからです。なので、揃えておく必要がある厳選したものだけを準備するようにしてくださいね。今迷っているものは、出産後に必要と感じたら購入するという考えが良いかと思います!

2、制度や手当について

 制度や手当の情報を知っているのと知っていないのでは大きく違いますし、できる限りの出費を抑えたいと皆思いますよね。そこで、どのような制度や手当があるのか、ご紹介します。都道府県・市町村によっても異なったり、その都道府県・市町村にしかない制度もあるかもしれませんので、お住まいの市町村ホームページもあわせてご確認くださいね。

  1. 出産手当金                                                        制度内容:出産のため会社を休む際に手当金が支給される制度                                条件:産休中に給料が支給されない又は減る、健康保険に加入している                             支給額:標準報酬月額の2/3                                       支給期間:最長で出産前後の98日間
  2. 出産育児一時金                                               制度内容:出産の際にお金が支給される制度                                  条件:健康保険に加入                                                                支給額:子供1人につき42万円                                       
  3. 出産費貸付制度                                            制度内容:出産育児一時金が支給されるまでに無利子でお金を借りることができる制度                          支給額:出産育児一時金の8割程度                                                           
  4. 出産祝い金                                                    出産育児一時金                                                                  制度内容:出産後自治体から支給される制度                                              条件:出生証明書と健康保険証を役所に提出                                     支給内容:各自治体による                                         
  5. 育児休業給付金                                            制度内容:育休中に従業員が生活に困らないよう、国が給付金を支払ってくれる制度                        条件:雇用保険に加入、男性も支給可能、その間雇用保険の支払いは免除される、将来の年金が減ることはない                       支給額:最初の180日 賃金の67%、181日以降 賃金の50%    
  6. 妊婦歯科検診                                                               自治体によって、受診券を持参すると無料で歯科検診を受けることができる制度があります。歯周病による早産や低体重児童出生のリスクを避けるため、お住まいの自治体に確認し受診されることをおすすめします。                                          

3、保育園選びについて

 先日保育園の見学予約し実際に見てきました。出産後いずれ仕事復帰を考えられている方は特に気になるところですよね。家から近いという理由だけで預けるのではなく、やはり自分の目で見て希望順を考える方がお子様を安心して預けられると思います。そこで、私は事前に市のホームページ等で各園の情報を確認し、まずその情報だけで判断できる「家からの距離」、「預かり保育料」、「現時点での空き状況」を中心に希望順を考えました。

 見学のポイントは、①子どもたちの様子、②先生方の子どもに対する接し方、③施設設備の3点かと思います。子どもたちの様子を見て、生き生きとのびのびと笑顔で過ごしているという点はとても重要だと思います。次に、各園で掲げる方針が異なることから子どもへの接し方も異なると思うので、その方針に沿った接し方が合うかどうか、最後に、施設設備の老朽化、安全面、清潔感を見ることが重要だと思います。

 見学後は、事前評価+見学してから分かった点を合計して比較しました。その人によって優先するポイントは異なるかと思いますが、私の場合は0歳児からの入所ということもあり、以下の点を優先して希望順を記入することにしました。

①小規模で先生方の目が行き届きやすい状態であること、他の学年との交わりがあること                             ②子どもを安心してお願いできるため、職員さんの対応が良いこと                                   ③金銭面でも準備物についても保護者の負担が少ないこと                           ④家からの距離

そもそも入所できるかどうかという不安はありますが、今回見学させていただいたことで各園の違いや良さを知ることができて良い機会になりました。あとは、申し込みをして結果を待つだけです。

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この記事を書いた人

30代共働き夫婦です。2021年9月結婚。資産1300万円から、30年で2億年の資産形成を目指しています。

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